昨年第4四半期（10－12月）のスマートフォン市場で米アップルが営業利益の9割以上を占め、一人勝ちしたことがカナダの投資分析会社、カナコード・ジェニュイティーのリポートで明らかになった。

　昨年第4四半期のスマートフォン市場全体の営業利益は210億ドル（約2兆5100億円）のうち、93％に相当する194億ドル（約2兆3200億円）をアップルが占めた。
サムスン電子は18億ドル（約2150億円）で、全体に占める割合は9％だった。両社のシェア合計が100％を超えるのは、営業損益が赤字だったメーカーも合算しているためだ。

　世界3位のスマートフォンメーカー、北京小米科技（シャオミ）は非上場のため、収益が正確に公表されていないため、今回の分析からは除外された。

　2013年第3四半期（7－9月）の段階で、営業利益シェアはアップルが56％、サムスンが52％だったが、両社の格差は徐々に拡大した。
アップルが昨年第4四半期の営業利益をほぼ独占したのは、昨年9月に発売した大画面スマートフォン「iPhone6」「iPhone6プラス」が好評だったためだ。

　カナコードによると、アップルは昨年第4四半期にiPhoneを平均価格698ドル（約8万3400円）で7450万台販売した。サムスンも販売台数では肩を並べる規模だったが、平均価格はアップルの3分の1の206ドル（約2万6400円）だった。
高価なiPhoneで高い営業利益を上げたアップルに対し、サムスン電子は中低価格の製品が販売の中心だった。

朴淳燦（パク・スンチャン）記者

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